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先進の耐震技術
「新耐震基準」以前の建物の耐震化が急務
1981年（昭和56年）、国が定める建築基準法に「新耐震基準」が設定され、これ以降に建築された建物は、一般的に震度６強程度の大地震にも耐えられるようになっています。しかし、それ以前の「旧耐震基準」で建てられた建物は、大地震には耐えられない可能性があります。
外観上問題がまったくない建物であっても、大地震に耐えられずに崩壊する危険性を秘めているのです。
そのため、1981年以前に建てられた建物の耐震化は、人命や財産を守るためにも急務なのです。
３種類ある耐震技術
耐震技術には、以下の3種類があります。
それぞれ優れた特長を持っていますが、「制震工法」の制震技術は、鉄道車両や自動車のショックアブソーバーなど身近なものにも採用されています。揺れや振動をおさえられ、乗っている人に安心と安全を与えることができます。
「制震工法」は、地震の揺れを軽減し、建物の変形を防いだり、損傷を小さくする働きをします。室内の家具や電化製品の転倒をふせいだり、クロスなど内装の損傷も軽減してくれるでしょう。
また、「制震工法」は、最近話題になっている「長周期地震動」に対しても効果が高いと言われています。高層ビルの場合、この長周期地震動ではゆっくりとした揺れが長く続く傾向があり、建物自体に損害がない場合でも室内で大きな損害が発生してしまうと考えられています。
優れたトグル制震構法をお薦めします
E&CSでは、「制震工法」の中でも、てこの原理を応用し、地震のエネルギーを効率よく吸収できる『トグル制震構法』（増幅機構付油圧制震ブレース）をお薦めしています。
